えっ！こんなに！１年で〇〇万出費！ガソリン代を節約する方法
車を所有するには車本体、自動車税・自動車重量税などの税金、車検などのメンテナンス費用、ガソリン代とたくさんの出費項目があります。
時期や期間がばらばらで支出するこれらの費用は、1年あたりでどれくらいの出費になっているのか把握しているでしょうか？
今回は全体の4分の1ほどを占める、対策をしやすいガソリン代をチェックしてみました。
なんと！乗り方と日頃のメンテナンスでガソリン代をトータル20%ほど節約することが可能です。
目次
えっ！こんなにかかってるの！？
都会では電車などの交通の利便性が高いため、車の所有率は低い傾向にあります。
しかし地方では車は必須で、一家で2台以上所有している家庭は珍しくありません。
車の大きな出費に車検や税金があります。
1〜2年に1回で、間隔が長いためどれほど家庭を圧迫しているか把握しづらく、家庭への影響を忘れがちです。
逆にガソリン代は月に1〜数回と細かい出費のため、トータルでどれほどになっているのか把握しづらい構造になっています。
じつは車の年間の維持費は、車種や使い方にもよりますが、1台でおおよそ40万円と試算できます。
これが2台持ちとなると家庭への影響は無視できません。
このうち軽自動車ではガソリン代が1年で8万円〜ミニバンでは13万円と少なからぬ割合を占めています。
電気代やガス代の節約はイメージが湧きやすいですが、車の出費を節約すると聞いて対策を思い浮かべることはできますか？
これから車を購入する方は、燃費の良い車を買ったり、軽自動車を買ったりとできる対策は広がります。
しかし、すでに車を所有している場合、車の車種を変えない限り車検や税金を減らすことはできません。
そこで、今回は誰でもできるガソリン代をメインに対策していきます。
車の乗り方で出費を減らす
まずは日々の習慣を変えるだけでガソリンの消費をおさえる方法を紹介します。
・アクセルやブレーキをゆっくり使用する
車間距離をしっかりとって、一定の速度で走りましょう。
そうすることで余計な加速や急停車を行う機会を減らせます。
出発時にもアクセルをゆっくり踏み込み、最初の5秒で時速20kmを目安に加速することで燃費を10％改善することが期待できます。※3
・アイドリングをやめる
10分間のアイドリングでおよそ130ccの燃料を消費します。※3
荷物の積み下ろしや同乗者を待つ時間など、細々とした時間が積み重なると１年間では多大な燃料を消費していることになります。
・エアコンを適切に使う
エアコンの使用にも当然燃料を使います。
冷房を使う時にはまず窓をあけて空気を入れ替えてから使用しましょう。
暖房を使うときにはA/Cのスイッチを使う必要はありません。
家の暖房器具と違い、車はエンジンの熱を利用して車内を温めることができるため、コンプレッサーの使用を控えるためにもスイッチは切っておきましょう。
・荷物を積み過ぎない
車の中に必要がないのに積みっぱなしにしている荷物はありませんか？
100kgの荷物を載せて走ると、3％も燃費が悪化します※3
ゴルフバッグなどの重い荷物は、必要なときだけ車載するようにしましょう。
車のメンテナンスで出費を減らす
乗り方は人それぞれ癖があり、意識しながら改善しなければそう簡単に習慣になるものではありません。
そこで、定期的に車をメンテナンスすることでガソリン代を節約する方法を紹介します。
・タイヤの空気圧
皆さんはタイヤの空気圧をどれくらいの頻度で確認していますか？
タイヤの空気圧は月に1度の点検が推奨されています。
しかし、JATMA（日本自動車タイヤ協会）の調査によると、4人中3人はそのことを知らないと回答したようです。※1
タイヤの空気圧は、1か月で5〜10%低下します。
そして20%〜30%空気圧が低下すると、市街地で2.5%、郊外で4.3%、高速道路で4.8%燃費が悪化するとの調査もあります。※2
タイヤの空気圧を適切に保つことはガソリン代の節約だけでなく、自身の安全にも繋がります。
ガソリンを入れるついでに、月に1回のタイヤ点検をおすすめします。
・エンジンオイル
エンジンオイルを交換せずに放置していると、エンジンを効率的に動かすことができなくなるためガソリンの消費量が増えてしまいます。
オイル交換時期の目安は、走行距離3,000km〜5,000km、3ヶ月〜6ヶ月が推奨されています。
もしオイルの交換を長期間怠っていると、最悪の場合にはエンジンが焼き付いてしまい、エンジンの交換が必要になります。
エンジンの交換には工賃だけでも10万円ほどかかるため、ガソリン1年分以上の出費です。
エンジンオイルの交換は、ガソリン代の節約だけでなく、車本体を長持ちさせることでも節約に貢献してくれます。
このようにメンテナンス面はガソリンの燃費向上に加えて、大きな出費と安全面のリスクの両方をカバーできるため、必ずおさえるべきポイントと言えるでしょう。
